COVID-19座談会　「LIAISON」vol.61増刊号｜本学の研究活動

新型コロナウイルス感染症に関する77の緊急研究課題に
文理問わず幅広い分野の研究者が挑む

今、世界は100年に一度と言われるパンデミック、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）禍の下にあります。その後に訪れるのは、人々の価値観や社会構造が転換する「大変革の時代」。ポストコロナの新しい社会に向けて大学として何ができるのか。同志社大学が立ち上げた COVID-19 Research Project （77研究課題）に参加する4名の研究者に、研究内容やその意義、プロジェクトへの思いについて語っていただきました。

座談会出席者

ポストコロナに向けて、何を提言し、何を成すべきか。
学術研究の真価が問われている。

石田：新型コロナウイルス感染症は2019年12月、中国武漢市で発生が確認され、その後全世界に感染が拡大し続けています。同志社大学研究開発推進機構では、2020年７月に新型コロナウイルス感染症に関する緊急研究課題として、COVID-19 Research Projectを立ち上げました。本プロジェクトについて研究開発推進機構長の塚越先生にご紹介いただきます。

注目が集まる嗅覚研究の最前線。
メカニズムの解明を目指す。

石田：最初に、「健康・医療」の領域から、脳科学研究科の櫻井先生と、共同研究者である研究開発推進機構の眞部先生にお話を伺います。

石田：新型コロナウイルス感染症では多くの患者が嗅覚障害や味覚障害を発症すると言われていますが、その原因については解明が進んでいるのでしょうか。
眞部：はい。風邪や、その他のウイルス感染症でも嗅覚障害が起きるケースもあるのですが、その大きな原因は、鼻の中にある嗅覚受容体を持つ嗅細胞がダメージを受けて匂いのシグナルが鼻から脳に伝わらない、ということにあります。一方、新型コロナウイルス感染症は嗅覚障害が生じる期間の点などから、他の原因も考えられます。現在、感染リスク等の問題で、死後脳を用いた研究は難しい状況です。そのため、嗅覚障害がどこで生じているのかを知るためには、まず正常な嗅覚処理メカニズムの解明が必要となります。
石田：最新の研究成果を教えていただけますか。
眞部：嗅覚の情報は脳内の嗅皮質という場所で処理され、匂いを感知した後の行動や情動につながっているだろうといわれています。私たちのグループは嗅皮質内にある ventral Tenia Tecta (vTT) という微小部位の神経細胞が、特定の匂いを嗅ぎ分けて行動する際に重要な働きをしていることを世界で初めて突き止めました。マウスを用いて、ある匂いを嗅いだら水がもらえる、別の匂いであれば水がもらえないといった、報酬と行動を結び付けた実験を行い、マウスの神経細胞活動を観察しました。その結果、匂いを嗅ぐことから水をもらいに行くという行動までをつかさどる神経細胞があることを見つけました。受容体は、鼻に入った匂い分子をとらえて情報を伝達しますが、機械のセンサーのように、入ってきた匂い分子を処理するだけではなく、これがいつどんな状況で入ってきたかという情報が、嗅皮質にまで伝達されているようです。状況に応じて脳の情報処理を変えるためにこういった働きをしているのではないかと予想しています。この部分に障害が生じると、匂いの適切な情報処理ができなくなる可能性があります。嗅皮質の中に新型コロナウイルス感染症の病態と適合する場所が見つかれば、診断や治療にも役立つはずです。
石田：なるほど。このメカニズムが治療につながれば大きな希望ですね。
塚越：基礎的な領域から、匂いがどのように脳内で情報処理されているかをいち早くコロナと関係づけながら発表されたのは、とても有益な研究の成果だと感じました。嗅覚の状態が感染を把握する情報となり得るでしょうか。

「ミツバチ」が地域社会の持続可能性の切り札となる。

石田：次は、「社会・経済」の領域から政策学部の服部先生にご研究を紹介していただきます。
服部：私は、危機や災害に強い社会の形成、特に地域社会の持続可能性について研究に取り組んできました。COVID-19 Research Projectでは、『持続可能な地域経済に向けた共創コミュニティの再考』というテーマに取り組んでいます。新型コロナウイルス感染症の拡大で、経済的な打撃はもちろん、雇用の問題も起きています。そのため、地域社会において社会的弱者という階層の厚みが増しているのではないかと危惧しています。これは現時点だけの問題ではなく、次世代まで負の影響を及ぼすものです。それを解決するために、制度以外に地域社会を支えるシステムをつくらなければならないと考え、提案しているのが都市養蜂です。
石田：数ある手段の中で都市養蜂を選ばれた理由を聞かせてください。

コロナ禍の人の行動に影響を及ぼすものを明らかにする。

石田：続きまして、「教育・文化・生活」の領域から心理学部の中谷内先生にその研究内容を紹介していただきます。
中谷内：私は災害時を含めたリスク削減行動の促進に関して、社会心理学者として研究を続けてきました。本プロジェクトに採択された『新型コロナ対策の有効性認知に関する公衆-専門家間比較』では、一般の人々が新型コロナウイルス感染症対策の有効性をどのように認識しているのかを調べ、真の有効性との乖離を検討しています。新規の感染症が広がり始めた場合、ワクチンや治療薬がない中で最初にとるのが密集の回避といった行動による対策です。専門家でない人々は有効性の低い行動に固執し、一方で、より効果的な対策を見逃している可能性があります。そこで、一般の人がどの感染予防行動を有効と認識しているのかを調べ、真に有効な感染予防行動との乖離がないか明らかにしようと考えました。しかし、新型コロナウイルス感染症については明らかになっていないことが多く、真に有効な感染予防行動もわかっていません。そこで、ウイルス感染が問題となる産婦人科や外科、内科が専門の医師の評価をひとまず真の有効性と置いて、両者のデータを比較しました。
石田：どのような結果が出たのでしょうか。
中谷内：「全く役に立たない」を0点、該当項目の対策さえすれば完璧だと評価したものを10点として、平均値をとったものが【表１】です。細かく見れば若干の差はありますが、全体的にはそれほど変わりません。しかし、点数の分布をみると、医師が正規分布だったのに対し、公衆は3つの層に分けられることが判明しました。感染対策の呼びかけとして、この3層ごとに3種類の異なるメッセージが必要になると言えます。

石田：一般の人々と専門家の有効性評価の差が少なかったのは意外でした。行動の対策と言えば、マスクの着用は当たり前になりました。欧米諸国に比べて、日本人のマスク着用率が高い理由は分かっているのでしょうか。
中谷内：先日発表した論文『日本人がCOVID-19に対してマスクを使用する理由の検討』で、その理由が明らかになりました。私自身、着用者の感染を防ぐのではなく、他者への感染拡大を防ぐ役割が大きいマスクの着用に、なぜ日本人が積極的なのか疑問でした。
石田：確かに、欧米諸国ではマスクの着用についてさまざまな議論が交わされていますが、日本ではスムーズに受け入れられたように思います。
中谷内：この研究は2009年に豚インフルエンザが流行した時に端を発しています。当時、本学も休校になったことを覚えておられるでしょうか。その時もマスクは感染防止には役立つが、着用者自身の予防効果は低いと言われていました。社会科学的観点から、自身より他人の利益になる行動を社会全体で採用するのは難しいはずです。このソーシャルジレンマを解消する日本人の行動理由について解明したいと考えました。学生を対象に調査したところ、「他人の目が気になる」という同調の回答が多いことが分かりました。今回についても、マスクの着用理由を調査してみると、「街中や通勤・通学時にマスクを着用する人を目にすると、自分もつけた方がいいと感じる」という回答が多く、同調の影響力が圧倒的に強く見られました【表２】。ここでいう同調とは「圧力を受けてそれに服従する」というものではなく、他者の行動から利益のある行動を選ぶ「情報的影響」を受けているということです。

石田：この結果から、感染症対策にどのような提言が可能でしょうか。
中谷内：強制的な手段を使わず、環境を整えることで人々を望ましい行動に誘導するナッジ（※1）が有効です。人は、行動で発生する利益やコストを常に計算して意思決定しているわけではありません。何気なく他人と同じ行動をとるものです。ただ、過度にこの手法に頼ってしまうと、知らないうちにコントロールされている主体性の低い社会になってしまうので、自発的な行動を促す部分との調整が必要でしょう。
※1 行動科学の分野で、人々が自発的に望ましい行動を選択するように促す仕掛けや手法を示す用語
眞部：SNSやマスコミにおいて新型コロナウイルス感染症に関する情報が氾濫し過ぎている状態で、一般の人々にマスク着用などの有効な感染症対策を、どのように発信することが効果的なのかを考えながら、お話を伺っていました。私は、むしろマスコミによって情報過多の状態の方がナッジの効果が出やすいのではないかと思います。情報が錯そうしているからこそ、マスクの着用率が上がるのではないでしょうか。
中谷内：その可能性は十分にありえます。一般的には選択肢が多い世の中の方がいいと考えられがちですが、消費者が商品を選ぶときに選択肢が多すぎると選びにくい。逆説的な方法ですが、未確認の情報であふれかえれば、一個一個見て検討する気も起こらず、かえって一つの選択に集中するかもしれない。一種の自由からの逃避で、多様であるがゆえに一つに集中することもありうるのです。

多様な連携を実現し
融合分野の研究に発展する研究体制の構築へ。

石田：今回の座談会は新型コロナウイルス感染症に関する研究についてお話を伺いましたが、先生方が目指すこれからの研究に対する思いを幅広くお聞かせください。
櫻井：私の研究は「何を感じるか」「何を考えるか」という主観がテーマです。脳と心を結び付ける研究は自然科学としては無謀だと批判されることが度々ありましたが、今回の新型コロナウイルス感染症で浮かび上がってきた嗅覚障害はまさに主観の問題です。その解明が社会から要請されたとき、今までのアプローチは無駄ではなく本質的なことだったと自信を深めました。自らの研究に誇りを持ちつつ、引き続き実験を進めていきます。
眞部：櫻井先生と同じく、心の仕組みを探求したいと思います。嗅覚は特に感情や情動に結びついているので、匂いを使って食欲を増幅させたり、豊かな気持ちにさせたりするような産業への応用も視野に入れながら研究を進めたいです。
服部：先生方の話を聞く中で、より深く研究内容を知りたいと知的好奇心が刺激されました。嗅覚研究などの基礎研究は難しい印象で私の研究とは接点がないように感じていましたが、その知見を地域コミュニティの場にも接続できればうれしいですね。先ほど櫻井先生が脳と心について言及されましたが、私は心と地域コミュニティにフォーカスしています。共助や共生、多文化を受け入れられる寛容な社会、地域づくりを目指して今後も研究を進めます。